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コロナ禍で定着したリモートワーク。働き方のスタイルとして、“在宅勤務+オフィス勤務”のハイブリッド型の働き方が定着していくものと考えられます。
そうなると、従来のオフィスそのままでは、機能不足、もしくは無駄な要素も出てくるでしょう。いち早く、新しい用途を見据えたオフィス作りに着手することで、ハイブリッド型のワークスタイルでの生産性向上が期待できます。
「ハイブリッドワーク」とは、複数の働き方を組み合わせるワークスタイルです。例えば、オフィスワークとテレワークを組み合わせ、状況に応じて働く場所を選べるようにします。今では、オフィスか自宅かだけでなく、シェアオフィスやコワーキングスペースといった働く場としての新たな選択肢も定着して、今後更に増えていくことと言われています。ハイブリッドワークは、新しいワークスタイルとして認知されつつあり、今後の主流になると考えられています。
全社員が定時に１か所に集って働く従来型の働き方が、大きく変化する。となれば、それに適したオフィスの環境も変化します。
「フレキシブルオフィス」とは、企業で働く社員から、フリーランスまで、「幅広い層のワーカーが利用できるオフィス」の総称です。 コロナ禍で目につくようになった「シェアオフィス」や「コワーキングスペース」「レンタルオフィス」などを指しますが、常勤と非常勤のワーカーが混在した現代において、今後は大企業だけでなく、中小の企業のオフィスの一角にも「フレキシブルオフィスゾーン」が設けられるのも、珍しいものではなくなると予測します。
WEBで「レンタルオフィス」「コワーキング」「シェアオフィス」などの検索する人は引き続き増加。
新型コロナウイルス感染拡大前後で検索数は10倍以上とのこと。このことから、コロナ禍においても自宅以外の仕事場所を求める企業が少なくなかったと推測できます。
そして多くの働く人がハイブリッドワークを希望しているとの結果も出ています。ハイブリッドワークとフレキシブルオフィスのどちらも需要は確実に高まっていると予想できます。
ハイブリッドワークのメリットや考慮すべき点は、他でも多くのことが語られていますが、移行期の初期段階のポイントとして要約すると、ハイブリッドワークとは「オフィスワークとテレワークをシームレスに！」ということに尽きます。
従業員のメンタリティの啓蒙や、組織の変革、就労規則の変革、評価軸の変革など、成功するための観点があるといわれていますが、以下では「オフィスのゾーニングと間仕切り」というハード面を考察していきます。
ハイブリッドワークの成功を目指すためには、環境を整備する必要があります。
まずオフィス環境は、従来の固定席型の執務室と商談室のみといったスタイルから、それらの面積削減だけでなく、フリーアドレスのワークスペースも導入することで、フル出社以外の従業員が、その日の業務内容や状況に合わせて働く場所を選べるようになります。
固定席が減った分、集中ブースやミーティングスペースなど、目的に合わせて使えるワークスペースを設置することで、より効率性や生産性も高まります。
大部屋かそれに準じた程度の間仕切りだけでなく、特にWEB会議を行うシーンが増えるため、遮音性の高い個室型ブースの導入がおすすめです。1人用から2～３人用、5～10人用といったスモールスペースからミドルスペースやブースを増やすことで機能性の向上が見込まれます。
柔軟なワークスタイル対応するオフィスとは、ワークスペースにもフットワークの良さが求められると言えるでしょう。
リアルなオフィスにしろ、リモートスタイルにしろ、オープンなスペースでの打ち合わせは、フットワークがよく効率向上が見込まれる反面、社内外の人に漏れてしまうかもしれない「情報漏洩」に不安が残ります。
そのようなことから、秘匿性が求められるコミュニケーションは、自社内の然るべき空間で執り行いたいと考える人が多いでしょう。従来からの「会議室」や「応接室」は引き続き、社内の一角に必要な仕切りであると言えます。
コミュニケーション活性化やセキュリティ・情報漏洩対策など、ハイブリッド型ワークスタイルをより快適にするワークスペースと機能を目的として、オフィスの移転や改装も検討する際に注目していただきいのが、ズバリ「施工型パーティション」、そして「簡易ワークブース」です。
施工型パーテーションのメリットは、「解体・再施工が可能なこと」です。
つまり、先行き変化の激しい時世の営利活動において、コストマネージメントを伴いながら、機能性や装飾性も損なうことなく、むしろ生産性を高め、ウィズコロナ時代の「フレキシブルオフィス」にピッタリなソリューションと言えます。
従来型のオフィスとして、主に造作壁を利用しスタイリッシュな意匠は、いまだ惹かれるものがありますが、フレキシブル型のオフィスでは、意匠性だけでなくに、様々なワークスタイルに対応する可変性が求められます。
出勤者とリモートワーカー双方に過不足なく、コミュニケーション方法に応じたスペース作り。状況に合わせて、レイアウト変更さえもフットワーク良く対応できる可変性は、施工型パーテーションが元来もつ特徴です。
また、部署やグループごとにエリア分けされ、個の席が1人ずつに配置された従来型のオフィスレイアウトに加えて、フレキシブル型オフィスに求められるオープンゾーンの設置においても、簡易ワークブースの組み合わせによって、複数のWEB会議も同時進行可能な空間作りが叶います。
「オフィス内のコワーキングスペース創り」という要望にも『柔軟』対応します。
つまり、可変性と柔軟性を手軽に実現できるのが”施工型パーテーション”です。
施工型パーテーションによるオフィスの間仕切りは、働き方の多様性と業務の生産性を両立を可能とします。
次代のオフィスは、空間ソリューションとしての施工型パーテーションを積極的に導入してみることで、フレキシブルなオフィス空間が、施工型パーテーションで叶います。
また、集中作業は在宅をはじめとした場所で行うほうが効率的であることから、将来的に企業のオフィスの役割は「仕事をする場」が第1から、顧客や社外に対して「プロモーションを担う」存在として定義されることは十分考えられます。
オフィスそのものを、会社のシンボル、またはPRする場として、企業風土、実績、商品、イメージなどを伝えるものとする、オフィススタイルそのものが、顧客に対してのプレゼンテーションそのものであること。すなわち、「オフィス＝ショールーム」は全業種でスタンダードになるかもしれません。
実際、企業ビジョンやサービスをオフィスそのもので表現している企業はすでに存在しますし、ITの進化がその効果を更に加速させています。
若干意味合いは異なるかもしれませんが、飲食店での「見せる調理場」は、今となってはそのはしりであったとさえ思わされます。
テレワークが浸透した今、ハイブリッドワークは主流な働き方となる可能性が高く、併せてフレキシブルオフィスがトレンドとして導入例が高まることが予測されます。
年間3,000件以上のオフィスづくりの実績をもつパーテーションラボは、お客様に合わせたオフィスをご提案しております。オフィスの移転・リニューアルについては、パーテーションラボまでお気軽にご相談ください。
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